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ファイナンシャルプランナー連載

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2016.02.28

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丸山 高信With FP Partners 代表／ファイナンシャルプランナー

滋賀県出身。大阪の大手会計事務所などを経て2008年独立。体験型のセミナーや相談も人気。 With FP Partners

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住宅ローンに負けない教育資金づくり

住宅ローンについて考えたとき、やっぱり気になるのは子どもの養育費。
ローンも養育費も、ちゃんと支払えるの? 不安なお悩みを解決。

教育費がいくら必要なのかを知ろう!

「子どもの教育費にお金がかかると言われるけれど、住宅ローンを支払って大丈夫なの？」という相談を受けることがあります。「教育費にはお金がかかる」という話を聞くと、漠然とした不安を感じてしまいますよね。それでは、必要な教育費の総額（※）をみてみましょう。幼稚園～高校は公立、大学は私立文系に通った場合、幼稚園（3年）：約66万円、小学校（6年）：約183万円、中学校（3年）：約135万円、高校（3年）：約116万円、大学（4年）：約386万円とされています。

教育資金の貯め時はいつ!?

一般的に、教育資金のピークは大学進学の4年間です。現在は、授業料の無償化で高校の教育費は減少していますが、大学受験等の費用も必要です。このことから、教育資金づくりは、中学生までの間がチャンスと言われています。教育費の準備について、銀行の定期預金や給与天引きの財形貯蓄、保険を活用した方法などがありますので、ご自身にあった方法を選びましょう。先述の費用は統計による金額です。各家庭のライフプランによって必要な金額は変わるので、注意して下さい。

※文部科学省：平成25年度「子供の学習費調査」、平成26年度 私立大学入学者に係る初年度学生納付金 平均額（定員１人当たり）の調査結果より抜粋

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丸山 高信With FP Partners 代表／ファイナンシャルプランナー

滋賀県出身。大阪の大手会計事務所などを経て2008年独立。体験型のセミナーや相談も人気。 With FP Partners

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